今さら聞けない投資信託・つみたてNISA・iDeCo(イデコ)の基礎知識

60代になるとサラリーマンは定年になり、一般的に仕事による収入がなくなっていく方が多いです。
そのため老後に備えて若い年代から準備を行なっていくことは、とても重要な対策です。

老後の資金を確保するためにできる資産運用方法を幾つかご紹介します。

  1. 積立投資信託(ETF)
  2. つみたてNISA
  3. iDeCo(確定拠出年金)

老後に必要になる資金を確保するために、上記の3つの方法で資産運用していくことができます。

積立投資信託(ETF)で将来設計

投資する金融商品を選ぶことや運用方法についての知識がないものの、将来に備えて投資をしておきたい方におすすめなのが積立投資信託(ETF)です。

積立投資信託ではファンドマネージャーという投資のプロが、投資先の株式や投資信託を選ぶ作業を代行してくれます。
行わなければならない対策は、定期的に投資資金を積み立てていくことだけです。

積立投資信託では、多額の資金を投入する必要はなく、毎月少額を積み立てていくだけで十分です。
実際に取引を自分で行うと、株価の値動きに気持ちが乱されることになり、本業に影響が出る可能性もあるでしょう。

しかし投資のプロに一任してしまうことでストレスを減らし、さらに将来への投資を行うことができます。
一例を挙げると、毎月1万円を積立投資信託で積み立てていき、利回りが5%であれば、30年後には360万円の元本が797万円まで増加します。

つみたてNISA

つみたてNISAとは、1年間に40万円まで行った投資によって発生した利益が非課税になる投資です。
通常、株式などによって利益が発生した場合、利益に対して20.315%の税金がかかってきます。

仮に100万円の利益が出たとしても、20万3,150円は納税をしなければなりません。
しかしつみたてNISAであれば利益分の100万円は非課税で、そのまま手元に残るため、老後により多くのお金を残すことができます。

さらにつみたてNISAで行う投資先は、金融庁が定めた基準をしっかりと満たしているETFや投資信託のみです。
ですから投資信託の知識があまりない方でも、安心して投資を行っていくことができます。

iDeCo(確定拠出年金)

iDeCoとは、厚生年金や国民年金を補う、資産運用方法です。
年金として拠出できる金額については、企業年金の有無や国民年金の加入者区分によって異なります。
iDeCoのメリットは以下の3つになります。

  • iDeCo掛金が全額所得控除の対象になる
  • 拠出した資金を運用して得た利益は非課税
  • 受け取る年金も控除対象

iDeCoには上記のような3つのメリットがあるので、解説していきます。

所得控除対象

iDeCoの掛金とした金額は、全額所得税の対象から外されることになるため、毎年の所得税を減らすことができます。
控除によって軽減される税金は、1年間の所得金額によって異なります。

例えば毎月2万円を掛金としている方の所得が400万円であれば、24万円の税金は72,000円(所得税48,000円+住民税24,000円)です。

しかし24万円がiDeCoの掛金になっているのであれば、所得控除となるため、72,000円を節税できる計算となります。

利益が非課税となる

iDeCoの掛金を定期預金や投資信託として運用することができますが、その利益はすべて非課税となります。

もちろん利益はそのまま運用資金となりますが、本来は利益分の20.315%が税金になるところ、非課税になるのは大きなメリットです。

老後に受け取る年金も控除対象

老後にiDeCo掛金を受け取る場合、一時金もしくは年金形式の2種類から選択できます。

どちらの方法であっても、単純な収入として税金が計算されるわけではなく、公的年金等控除、もしくは退職所得控除が適用されます。

将来の自分への資産を残す方法【積立投資の特徴やメリット】

日本では金利が下がり続けているため、銀行にお金を預けていてもほとんど増えることはありません。
とは言っても、投資をするのはちょっと怖いという方もおられるでしょう。

そのような方に注目されているのが積立投資です。
この記事では積立投資に関して次のような内容をまとめています。

  1. 積立投資とはなに?
  2. 積立投資の注意点
  3. 積立投資のメリットとは?
  4. 目標までの道筋が分かりやすい

資産運用に興味があるものの、今一歩足を踏み出せない方に参考にしていただける内容となっています。

積立投資とはなに?

積立投資について、最初に理解しておきましょう。
投資を行う際、どんな銘柄をどのタイミングで購入するのかを考えなければなりません。

ある程度、株取引に関する知識が必要とされるため、なかなか投資に手が出せない理由となります。

しかし積立投資は、株式や債権などの金融商品をセットにした投資信託を、決められた金額だけ定期的に購入していく方法です。
銘柄の決定、タイミング、投資金額という面倒な問題を解決しつつ、長期的な資産運用を行える特徴があります。

積立投資のメリットについて学んでみよう

積立投資には多くの特徴がありますが、少なくとも以下のようなメリットがあります。

  • 少額から投資可能
  • 複数の銘柄に資産を分散できる
  • ドルコスト平均法が利用できる

積立投資には上記のような魅力的なメリットがあるので、1つずつ解説していきます。

少額から投資ができる

例えば株や投信を行う場合、購入するための最低単位である一単元が決まっています。
つまりその金額以下の投資金額では、投資を行うことはできません。

一単元が大きくなればなるほど、投資するために準備しなければならない資金が増えてしまいます。
結果として投資金額が増えると共に特定銘柄だけに投資資金が偏ってしまうリスクが発生します。

しかし積立投資であれば、最低100円から投資を始めることができ、経済状態に合わせて投資金額を自由に選ぶことが可能です。

複数の銘柄に資産を分散できるようになる

証券会社によって若干異なる部分はあるものの、積立投資は投資信託によって資産運用していくことになります。
投資信託とは一定の金額を証券会社に預け、その資金を利用して証券会社が複数の株式や債権などを購入する方法です。

仮に1社の株式のみを購入するのであれば、その会社の業績に自分の資産の増減が大きく影響されることになるでしょう。
1社のみに影響されず、リスク分散ができるのも大きなメリットになります。

とはいえ、積立投資の中には自分で投資先の株式や債権を選べるタイプもあるため、どのように積立投資を行うのか決めてから証券会社を選びましょう。

ドルコスト平均法を利用できる

積立投資は、一度に多額の投資を行うのではなく、毎月一定金額を投資していくという方法です。
例えば、A社の株式を購入した場合、当然ですが株価は上下するため、購入するタイミングによって金額が異なります。

積立投資を行うと、定期的に金融商品を購入していくため、株価の変動に大きな影響を受けせん。
高い時に買うこともあれば、安い時に買う時もあるため、最終的には平均的な数字で購入できるようになるわけです。

これを「ドルコスト平均法」と呼んでいます。

株価の乱高下が発生したとしても、大きな損失を出さずに済む可能性もあるため、リスク分散という意味でも積立投資にはメリットがあります。

目標までの道筋が描きやすい

積立投資は、貯金と似た部分があります。
20年後に500万円を積み立てたいと考えている場合、1年間に25万円の積み立てが必要になります。

これを1ヶ月平均にすると、毎月約2万円の積み立てを行なっていく必要があるでしょう。

この計算で行けば、運用による利益が無かったとしても目標金額を積み立てていくことができます。

もちろん運用による利益を考慮に入れて積み立てを行なっていくこともできます。
その際は、減債基金係数を使用して毎月の積立金額を決定していく必要があるでしょう。

積立投資の注意点とは?

非常に有効な資産運用方法である積立投資ですが、注意しなければならない点もあります。
実際に投資を始める前に、この注意点だけは理解しておきましょう。

  1. 短期間での利益は難しい
  2. 金融商品の価格変動が分かりにくい

最低でも上記のような注意点は理解しておく必要があります。

短期間での利益は難しい

積立投資のメリットは、少額を一定期間積立するという方法です。

仮に購入している株式の価値が2倍になったとしても、投資している金額が少額であるため、運用利益は少ないままとなります。
急激な運用利益を望むことは避けなければなりません。

金融商品の価格変動が分かりにくい

積立投資では、数多くの金融商品を購入していくため、単一株式の購入と比較すると価格変動による損益を把握しづらくなります。
しかし、これは逆の意味では1社の株式価格の乱高下の影響を受けにくいというメリットとも言えます。

積立投資は、リスクが0という投資方法ではありませんが、少しずつ貯金のように積立をしていきたいという方に向いている投資方法です。

ちょうど貯金と投資の中間に位置しているような方法と言えるでしょう。
魅力的な投資方法ではあるものの、メリットと同時に注意点を理解してから始めるようにしてください。

NISAとつみたてNISAはどちらがお得か?メリットとデメリットから比較

NISAとつみたてNISA比較

将来への積立として、NISAに興味を持っている方も少なくありません。
しかし2018年から「つみたてNISA」という方法も始まったため、どちらを選べば良いのか迷う方も多いようです。
この記事の中では、NISAについて以下の内容をまとめています。

  1. NISAのメリット・デメリット
  2. つみたてNISAのメリット・デメリット
  3. どんな人がNISAに向いているのか
  4. つみたてNISAに向いているのはどんな人か?

NISAとつみたてNISAについてよく理解できるようになりますので、参考にしてください。

NISAのメリット・デメリット

NISAとは株や投資信託などによって得た利益や配当金に対する税金を、一定金額非課税にできる制度です。
そのため資産運用方法、また将来への保障として活用している方がたくさんいらっしゃいます。

NISAのメリット

通常、株式投資や投資信託によって得た利益には、20.315%の税金がかかります。
100万円の利益が出た場合であれば、203,150円が税金として支払わなければならない金額です。
この計算では、実際に手元に残る金額は、796,850円となってしまいます。

しかしNISAを利用すると、税金額203,150円まで手元に残すことができるようになります。
NISAの最大のメリットは、年間120万円までの投資であれば、5年間(合計600万円)は投資によって生じた利益が非課税となります。

よく年間120万円までの利益が非課税になると勘違いされますが、正しくは年間120万円までの投資によって生じた利益が非課税ということです。

例えば120万円によって300万円の利益が生じても、全て非課税という意味です。
またNISAで投資できる商品の種類は、つみたてNISAより多いという特徴もあります。

NISAのデメリット

NISAは非常に優れた投資方法ですが、株や投資信託など金融商品の購入は年間120万円までしか行なえません。
非課税枠を翌年に繰り越すことはできず、毎年120万円という規定内で投資を行うことになります。

さらに証券口座を複数持っている場合、通常それぞれの口座の損益を通算することができますが、NISA口座は損益通算ができません。
口座同士の損益通算ができない事に加えて、損益を次の年まで繰り越すこともできません。

つみたてNISAのメリット・デメリット

つみたてNISAもNISAと同じく、指定された投資額内で生じた利益が非課税になるという大きなメリットがあります。

つみたてNISAのメリット

NISAと異なっているポイントは、非課税期間が20年も続くということです。
毎年120万円の投資資金によって生じた利益が非課税になるNISAとは異なり、毎年40万円という制限があるものの、20年という長期的な投資を非課税で行えます。

非課税になる合計金額は、年間40万円で20年間になるので合計800万円です。
つみたてNISAで購入できる金融商品は、基本的に厳選された投資信託のみとなります。

この投資先を厳選したのは、金融庁であるため、いわば金融庁お墨付きの投資信託ということです。
もちろん100%利益が出るという金融商品は存在しないため、元本割れする可能性がありますが、投資先として安心できるメリットはあります。

つみたてNISAのデメリット

年間120万円分の投資金額による利益が非課税となるNISAとは異なり、つみたてNISAで非課税になる投資額は、毎年40万円です。
合計金額が大きいとはいえ、1年間に非課税として投資できる金額が少ないのはデメリットと言えるでしょう。

またNISAと同じように、非課税分の投資額を翌年に繰り越すことはできません。
さらに投資できる金融商品の数が、NISAよりも圧倒的に少ないことです。
非課税で投資できる金額は、毎年40万円と定められており、NISAと同じく繰り越すことはできません。

どんな人がNISAに向いているのか

NISAに向いているのは、次のような方です。

  • 投資できる金融商品が多い方が良い
  • 年間非課税投資額が多い方が良い
  • 利益を大きくしたい

NISAで購入できる金融商品は、上場株式や投資信託だけではなく、ETFやREITやETNまで含まれます。
毎年投資できる金額が40万円では足りないという方は、NISAを利用する方が良いです。

NISAでは、リターンが大きくなる可能性のある上場株式を購入できるため、利益が大きくなる可能性があります。
大きなリターンを望んでいる方はNISAの方が良いでしょう。

つみたてNISAに向いているのはどんな人か?

つみたてNISAに向いているのは、以下のような方です。

  • コツコツ投資をしていきたい
  • 投資先で悩みたくない
  • リスクを少なくしたい

毎年投資できる金額が40万円となっているため、コツコツ堅実に投資を行うことができます。

投資先は、金融庁が6,000の投資信託の中から独自の基準に基づいて選んだ162の投資信託のみです。
投資先についてあまり悩みたくないという方であれば、金融庁が選んだ162の投資信託にしか投資できないつみたてNISAの方が向いています。

このようにNISAとつみたてNISAには、似ている部分もありますが、上記のような違いもあります。
非課税で投資をしたいものの、できるだけリスクを抑えたい方と利益を多くしたい方では、選ぶ対象が変わってきます。
事前にどのように投資をしたいのか、よく把握してからどちらを選ぶのか決定するようにしましょう。

私の資産運用のやり方

私は資産運用として株式投資を行っていますが、NISA枠の年間120万という数字は、投資家にとっては少なすぎて、大きく儲けることができる金額ではありません。

よって私個人は、通常の取引にはNISAを使用せず、別途貯金分をつみたてNISAに回しています。

現在の預金制度では利率が低すぎて銀行口座に預けていても全く増えません。だからこそ積み立てNISAを積み立て貯金替わりにしています。

毎年の控除だけで、銀行預金よりも圧倒的に得する計算です。

自分で年金を作る年金制度iDeCoとは?どんな優遇税制が受けられるのか

iDeCoの特徴まとめ

将来の保障のために、もう少し年金を増やしておきたい方も少なくないでしょう。
国民年金への信頼性が下がっている今、自分で年金を作る年金制度であるiDeCoに注目が集まっています。
この記事の中では、iDeCo(イデコ)の税制優遇措置について解説しています。

  1. 掛金が所得控除
  2. 積立金運用にも節税効果
  3. 年金受取り時も税制優遇措置あり

iDeCoには、少なくとも上記の3つの税制優遇措置がありますので、将来の事を検討して選択する方が増えてきています。

iDeCo(イデコ)とはどんなもの?

iDeCo(イデコ)という言葉を初めて聞く方もいるかもしれません。

これは個人で作る年金制度のことで、毎月一定金額を積立して、60歳以降に受け取るシステムです。
投資信託や定期預金に積み立てることで、資産を運用して将来の年金とすることができます。

年金という観点から、iDeCoは60歳になるまで受け取ることはできません。
しかしiDeCoはあくまで個人で行う投資であるため、積立金が増えることもあれば元金割れを起こす可能性もあります。

とはいえ、将来への保障を増やしつつ、現在の節税にもつながるという点は大きなメリットです。

掛金が所得控除対象になる

iDeCo(イデコ)として一定の金額を積み立てると、全額所得控除の対象となります。
仮に、年間30万円をiDeCoとして積み立てした場合、年間の所得金額から30万円を引いた金額で所得税と住民税が計算されることになります。

サラリーマンであれば、年末調整の時に税金が戻ってくることになり、自営業者であれば確定申告の税金が少なくなります。
幾つか具体例を見てみましょう。

自営業者のケース

年収600万円の自営業者が、毎月5万円をiDeCoとして積み立てた場合、60万円分が所得控除となり、納税額は18万円も少なくなります。

公務員の場合

年収700万円の公務員が、毎月1万円をiDeCoとして積立した場合、年間36,000円の節税になります。

会社員の場合

年収500万円の会社員が、iDeCoとして毎月2万円積み立てた場合、年間48,000円の節税となります。

会社員、自営業、公務員など立場によって積立できる金額に変化が生じるものの、所得税と住民税の減税を受けられるので、節税額をチェックしてみましょう。
それぞれの積立金額限度額は以下のようになっています。

  • 公務員:月額1万2000円
  • 企業年金あり会社員:月額1万2000円
  • 企業年金なし会社員:月額2万3000円
  • 専業主婦(夫):月額2万3000円
  • 自営業:月額6万8000円

すでに年金システムを利用できている人の方が、積立できる金額が少なくなる特徴があります。

積立金運用にも節税効果

通常、以下のような資産運用によって得た利益には20.315%の税金がかかります。

  • 定期預金の利息
  • 投資信託の利益や配当金

20.315%の税金を詳細に説明すると、所得税15%、住民税5%、復興特別所得税0.315%の3種類です。
仮に投資信託によって年間10万円の利益が出た場合、20,315円が税金となり、受け取れる金額は79,685円に減ります。

しかし、iDeCoであれば利益が10万円あったとしても、運用中の利益は非課税になるため、10万円がそのまま手元に残ることになります。
資産運用によって得た利益が、そのまま将来の年金として利用できるようになるのは大きなメリットです。

年金受取り時も税制優遇措置あり

60歳以上になってから、iDeCoによる積立金を年金として受け取る場合、以下の3つの方法から選ぶことになります。

  1. 一時金
  2. 年金
  3. 一時金と年金の両方

この3つの方法のどれを選んだとしても、税金の優遇を受けることが可能です。

一時金として受け取る場合

一時金として積立金を一括で受け取る場合は、退職所得控除という税金優遇を受けることができます。
退職金控除額とは、勤続年数に応じた額が控除対象になるというシステムのことです。

例えば、勤続20年の方であれば、退職所得控除によって800万円まで非課税となります。
21年目以降は、70万円×年数が非課税金額に含まれるため、25年勤務の方であれば、800万円+350万円で1,150万円までが非課税です。
退職所得控除は、かなりの金額が控除対象で非課税となるため、iDeCoを一時金として受け取ってもほとんど税金がかかりません。

年金形式での受取

年金形式での受取の場合、公的年金等控除が適用されます。
例えば、2,000万円の積立金を20回に分けて年金形式で受け取る場合、控除金額はいくらになるのでしょうか?

1回に受け取る金額が100万円ということになるため、控除額は70万円となり、課税対象金額は30万円となります。
30万円にかかる所得税は5%であるため、税金は15,000円となり、合計納税額は30万円のみです。

このように2,000万円という収入がありながら、税金として支払う金額はたった30万円となるので、大きな優遇税制を受けられると言えます。

このようにiDeCoによって個人年金を積立すると、非常に大きな優遇税制を受けることができます。
もともと支払うはずだった税額が大きく減額され、さらに将来の保障となる年金としてたくさんのお金を残すことができます。
節税という面で非常に有効な資産運用方法であり、さらに将来への積立となるので、積極的に検討できるでしょう。