ふるさと納税おすすめサイト4選【高還元率で圧倒的に得するサイトはここ】

「ふるさと納税」をするなら、どこのサイトで寄付しても同じだと思っていませんか?

もしそうお考えならこれは大きな間違いです。

特に高額納税者になればなるほど、圧倒的に差が出ますので、得をするサイトからふるさと納税をするのが賢いやり方なのです。

ところで「ふるさと納税」がどんなシステムなのか分からない人もいますので、まずはそこから説明させていただきます。

ふるさと納税とは?サルでもわかる【ふるさと納税のシステム】

最近ではふるさと納税をする人が増えてきています。

理由は様々で、

  • 税金で応援したい町や村がある
  • 住んでいる市町村には税金の無駄使いが多いため、自分の住んでいる自治体にはなるべく納税したくない
  • 納付する税金の使い道は、自分で指定したい
  • 豪華な返礼品でたくさん得したい

ほとんどの方の理由はこんなところではないでしょうか?

その中でも特に多い、もしかしたら圧倒的に一番の理由は、4番目の【返礼品目的】だと推測します。
また各自治体やふるさと納税の取扱委託業者も、明らかに返礼品で釣ることを目的としているように見受けられます。

もはや<ふるさと納税という名の、税金奪い合い合戦になっている>とも言えるのではないでしょうか?

そもそもふるさと納税って何?

ふるさと納税とは、自分が支払う税金の一部を、自分が指定する自治体に納付できる制度です。
また、納付するだけでなく「どのような用途に税金を使うか」といった、税金の使い道も指定できるのが特徴です。

従来ですと、住民税はかならず自分の住民票がある市町村に納めなくてはいけない仕組みになっていました。

しかし田舎の地域では過疎化が進み、特に若い人達は都会に出ていく傾向があり、東京や大阪などの都市部だけが発展してきました。
発展した地域では当然税収も上がるため、このままだと二極化がどんどん進んでいってしまい、富める地域とそうでない地域の格差が広がってしまいます。

田舎から出てきた人達は、都会で幸せに暮らしていたとしても、やはり生まれ育った田舎が気になるものです。
「できたら何らかの形でふるさとを応援したい」と。

そこでこの【ふるさと納税】という制度が誕生するわけです。

この制度を通して、今までできなかった「自分のふるさとを、税金の納付という形で応援しよう」と。

これが本来のふるさと納税の主旨です。

ふるさと納税のシステム

例えば私がA市に住んでいたとします。

私が支払う住民税は、会社の天引きにより、A市に自動的に納付されます。

しかしふるさと納税を使って、自分の生まれ故郷のB市に寄付金という形で納付したとします。

B市は本来なかったはずの税金が、ふるさと納税のシステムを通して納付されます。
ここでB市はB市以外の住民から税金の納付を受けることで、大きな得をすることになります。

そこで返礼品という形で、B市の特産品等を御礼の品として、私に送ってくれるのです。

これがおおまかな流れになります。

支払った寄付金はほとんど自分に戻ってくる

私は本来A市に支払うはずの税金を、ふるさと納税という形の寄付金としてB市に納付しました。

私はB市から、返礼品と一緒に「寄附金受領証明書(領収書)」を受け取ります。

この「寄附金受領証明書」は、2月から始まる確定申告で使用します。
(ふるさと納税は複数の自治体へ寄付できますので、1年分の「寄附金受領証明書」を確定申告時に添付します)

すると、ふるさと納税を行った次の年に、住民税(住民税と所得税)から、昨年支払った分が控除という形で、差し引かれます。

しかしふるさと納税のシステムを使用し、複雑な段階を踏みますので、ここで手数料として2000円の自己負担額が発生します。
要するに、今年50000円の寄付をした場合、来年は48000円が住民税から差し引かれるようになります。

複数の自治体に寄付しても自己負担額は変わらない

ここでのポイントとしては、複数の自治体に寄付をしても、「1年分の全ての寄付金に対して、自己負担額が2000円になる」とうことです。

一自治体毎に2000円が発生する訳ではなく、トータルの金額に対して、2000円のみが自己負担金となります。

要するに、複数の自治体に合計100万円寄付しても、一つの自治体に5万円寄付しても、自己負担額は2000円のみで変わらないということです。

返礼品の価値は3割まで

ところで返礼品というのはどれくらいの価値のあるものが多いのでしょうか?

ハッキリ言って、1万円の寄付と50万円の寄付では、当然同じものが送られてくるはずがありません。

返礼品には寄付金に対する基準が設けられており、「寄付金額に対して、3割まで」という決まりがあります。

よって、一万円の寄付に対しては、最大3000円相当の返礼品がいただけることになります。
10万円には、33000円くらいでしょうか。

だから寄付金の額が多くなればなるほど、返礼品もゴージャスな物になっていきます。

これにより、寄付する側もだんだんと、寄付するよりも返礼品を目的とするような傾向になってきたわけです。

ふるさと納税は得しかない―やならきゃ損の理由

ここまでのおさらいですが、ふるさと納税をすることにより、税金を納める自治体と税金の使い方までを自分で指定することができます。

寄付金として納めた税金は、確定申告を経て、翌年に2000円の自己負担額を差し引かれた上で、残り全額が返ってきます。
(200,000円を寄付したら、翌年の税金から198,000円差し引かれます)

手数料として2000円は引かれますが、寄付をした自治体からは返礼品が送られてきます。

要するに返礼品の価値が2000円相当で、収支はトントンとなります。

そもそも1万円程度の寄付金でも、3000円相当の返礼品が送られてきますので、僅かに1万円の寄付でも、収支はプラスになるのです。

もし10万円の寄付をしたらどうでしょうか?33,000円相当の返礼品を受け取ることになりますので、大幅に儲かる計算になります。

つまり、ふるさと納税は得しかない

寄付できる金額には上限がある

やればやるほど得しかないふるさと納税ですが、誰もが際限なく寄付をできる訳ではありません。

寄付には、納税控除上限額というものがあり、年収に応じて寄付できる上限が決まっています。

 

控除上限額の早見表

上の表で言えば、年収600万円の独身、または共働きの人は、年間で77000円までふるさと納税を行うことができます。

専業主婦や学生など、年収300万円未満や収入のない方は、ふるさと納税を行うことができません。
専業主婦の場合は、旦那様名義でしたら問題なくできますので、そのようにしてください。
表を見れば分かる通り、年収が高くなればなるほど、たくさんの寄付を行うことができます。
ちなみに年収が1500万円の人は、38万円も寄付ができます。
ということは、僅か2000円の自己負担に対して、12万円相当の返礼品を受け取ることができるのです。
よく考えてみると、お金持ちほど圧倒的に得するような仕組みになっています。(まあそれだけ日頃から税金を多く支払っていますので、当然の権利だとは思いますが)
とは言っても、年収300万円の人でも28000円までの寄付が行え、自己負担額2000円に対して9000円相当の返礼品を受け取ることができますので、誰でも得をすることに変わりありません。

損をするのは特産物がない自治体だけ

このように見てみると、全ての人がふるさと納税で得をするように見えます。

しかしある場所だけ、実は大きな損をしているのです。それが特産物がない自治体です。

返礼品は年々豪華になってきていますので、現在ではほとんどの人が返礼品目的でふるさと納税をするようになりました。

その結果、地域に魅力的な特産物がない自治体は、ふるさと納税を行ってもらえず、自分の管轄内の住民達が他の自治体に寄付をすればするほど、自分の自治体への税収は減っていくことになります。

これがふるさと納税が唯一抱える問題ではないでしょうか?

日本の全自治体はもっと努力をしよう!

しかし私はある意味自業自得だとも思っています。
地域の活性化を積極的に取り組んでこなかった結果とも言えます。

例として、現在では栃木県の宇都宮市は「餃子の町」として有名ですが、実はもともとは宇都宮は餃子でも何でもなかったのです。30年前くらいでしょうか?地域の町おこしとして「餃子で有名になろうとして、宣伝し始めた」のです。

この努力が実って、地域を代表する食文化が生まれたのです。

だから、自分の地域に特産品がないと文句を言うのではなく「特産品を作りなさい!自治体として努力しなさい!」というのが本当だと思います。

町おこしに積極的に努力した自治体のみが、ふるさと納税をやってもらえて豊かになる、実力社会になってきたとも言えます。

確定申告をしなくてもいい方法ーワンストップ特例制度

ふるさと納税をした後は、必ず確定申告が必要です。そうしないと支払った寄付金は返ってきません。

しかし確定申告が分からない人もいるかと思います。

でも実際には簡単ですので、ふるさと納税のサイトを見れば、誰でもできるレベルですので、めんどくさがらないでやってみましょう!

それでも不安だという方は、寄付を行う自治体を5地域までに絞りましょう。

ワンストップ特例制度のやり方

1年間(1月1日~12月31日)でふるさと納税の寄附先が5自治体以内の方は、ワンストップ特例制度の対象となります。

翌年の1月10日までに「ワンストップ特例申請書」を寄付先の自治体に提出することにより、自動的に翌年の住民税から税金が差し引かれますので、確定申告をする必要がなくなります。

「ワンストップ特例申請書」は寄付の申込時に、申請書の請求欄にチェックを入れることにより、自治体から送られてきます。

医療費控除や株式投資の損益通算で確定申告をする方は、ワンストップ特例制度は使えません。
一時的にワンストップ特例制度の申込をしても、確定申告をした時点でそのワンストップ特例制度はチャラになってしまいます。

確定申告を絶対にしない人のみが、ワンストップ特例制度を利用できますので、ご注意下さい。

ふるさと納税のまとめ

ふるさと納税は誰がやっても得しかない、やらなきゃ損の制度です。

やればやるほど得をしますので、どんどん活用しましょう!

ふるさと納税をしてもらえない自治体は、自分たちの手で努力をし、特産物を作り、地域の町おこしをしましょう!

それがあなたたちの使命です
と、ここまでの説明で、ふるさと納税のシステムと概要、「やらなきゃ損」の理由がお分かり頂けたかと思います。
その次のステップは、どこのサイトでふるさと納税の寄付をするかです。
以下で、ふるさと納税サイトの私のおすすめを紹介します。

おすすめのふるさと納税サイト

第四位 ふるさと本舗

ふるさと本舗は、東証一部上場企業の(株)VOYAGE GROUPが100% 出資している会社です。

ふるさと納税と返礼品の購入ができる、特産品ポータルサイトとして有名ふるさと納税サイトの一つとなっています。

また頻繁にアマゾンギフト券がもらえるキャンペーンも行っているようです。

第三位 ふるなび

ふるなびは利用者の満足度も高い、おすすめサイトの一つです。

東証一部上場の株式会社アイモバイル が運営しています。

サイトもとても見やすく、特集記事も豊富ですので、返礼品選びがしやすいサイトの仕上がりになっています。

第二位 さとふる

テレビのCM等でお馴染みに、さとふる。

おそらく認知度は一番ではないでしょうか?何も分からない人からみれば、ふるさと納税は【さとふる】からするものだと思ってしまうかもしれません。

私もそうでした。

詳しく調べていない時は、ふるさと納税=さとふる(笑)だと思い込んでいました。
でも違いますよね、<さとふる>はふるさと納税を行えるサイトの中の1つなんですね。

さとふるの特徴はズバリ、安心感とページの見やすさです。

日本人はみんながやっていたり、有名だということに安心感を覚える、自主性のあまりない国民のため、認知度=安心感を覚える特性があります。そういう意味で最も安心できるサイトの一つと言えます。

第一位 au Wowma!ふるさと納税

au Wowma!ふるさと納税は、通信大手のauが運営しているサイトです。

特にCMもやっていないので、「auもふるさと納税サイトをやっていたのか?」と思う方も多いかもしれません。
しかしながら、実は圧倒的にau Wowma!ふるさと納税を利用してふるさと納税をすることがお得なのです。

私も今年のふるさと納税をしましたが、合計14自治体に寄付をし、その全てをau Wowma!ふるさと納税を利用して行いました。

その理由をこれから書いていきたいと思います。

実はどこのサイトも扱う返礼品は同じ

ホームページのデザインはそれぞれに特徴を出しており、全く違うサイトに見えるかもしれません。

しかしよくよく見てみると、並んでいる商品はほぼ同じです。要するに店構えのデザインやレイアウト、運営会社が異なるだけで、扱っている返礼品の種類と寄付金額はほぼ共通なのです。

そりゃそうです。

全国の自治体が同じように、各サイトに寄付金募集を行っていますので、同じ返礼品が同じ寄付金で掲載されているに過ぎません。それを国民が「CMでみたから安心」だとか「名前をよく知っている」だとか「ホームページがみやすい」といった自分の理由によって、ふるさと納税業者を選んでいるに過ぎないのです。

それならばどのようにして業者選びをすればいいのでしょうか?

ポイントサイトの還元率で選ぶ

一番のおすすめは、直接サイトから寄付金を申し込むのではなく、1クッションおいて、ポイントサイトを経由してサイトに飛べば、相当に得をします。

どういうことかと言いますと、各サイトは会社ですので売上が第一です。
だからこそ自分のサイトからふるさと納税をして欲しいため、広告を出しています。

その広告がたくさん集まっているサイトがポイントサイトなのです。

だからこのポイントサイトに行って、各ふるさと納税の運営サイトが出している広告を「プチっ」と押して、ホームページに飛ぶと、広告を押してくれたお礼にポイントをくれるのです。

そのポイントの還元率が半端なくいいので、10万単位でするふるさと納税をポイントサイトで経由で行うと、何万円単位で得をすることも可能になります。

ポイントサイトのおすすめNo.1はモッピー

モッピーは東証一部上場企業のセレスが運営しているサイトで、ポイントサイトとしては最も人気があるので安心です。

このサイトでは無料の会員登録が必要ですが、メールアドレスだけで完了し、名前とか住所も登録不要のため、気軽に会員登録をしても大丈夫です。

【モッピー】700万人以上が利用する国内最大級お小遣いサイト!

モッピー

上の画像をご覧ください。

モッピーを経由しないで直接サイトにいってふるさと納税を行うと、返礼品はもらえますが、別途ポイントは発生しません。

しかしモッピーを経由すると、返礼品の他に、寄付金額に於ける上記のポイントが付与されます。

一番人気のau Wowma!ふるさと納税を利用した場合、なんと寄付金額の8%がポイントで戻ってきます。ふるさと本舗は4%、さとふるは2.4%でまあまあですが、ふるなびだと0.6%しかもらえません。

例えばモッピーから広告をプチっと押してau Wowma!ふるさと納税で寄付すると、10万円で8000円も返ってくるのです。
3万円の寄付でも2,400円戻ってきますので、ふるさと納税の自己負担金2000円を超えます。
よって、無料で返礼品をもらえるのと同じなのです。
▲上記の意味が分からない人は、もう一度この記事を最初から確認してください。(ふるさと納税は、僅か2000円の自己負担額で返礼品がもらえ、総寄付金額から2000円を差し引いた全額が翌年戻ってくる、得しかない制度です)
だからこそふるさと納税は、まず最初にモッピーというポイントサイトから入るのがベストの選択なのです。
私も今年は14自治体に合計30万円以上を寄付していますので、3万円を超えるポイントを別途もらっています。モッピーでもらうポイントはJALマイルやTポイント、アマゾンギフト券、楽天スーパーポイント等に変換して使うことができます。
これを行うことにより、ふるさと納税の自己負担額である2000円を大きく超えるポイントが還元されるだけでなく、各自治体からの返礼品を実質無料でもらえることになるので、「やればやるほどお得な制度」なのです。
自分の年収に応じた寄付金限度額まで、申し込んだ分、実質無料で返礼品を受け取ることになるのです。

ふるさと納税まとめ

普通にふるさと納税のサイトから申し込むのではなく、1クッションおいてポイントサイトの広告を押して各サイトに行くことにより、最大8%が還元されて大変お得です。

  1. モッピーに無料会員登録をする
  2. モッピーに出ているふるさと納税の広告をクリック(この作業は毎回の寄付毎に行う必要があります)
  3. ふるさと納税のサイトで寄付をして、自己負担額2000円で返礼品をもらう
  4. 寄付金上限額まで、できるだけ寄付をすると、返礼品は実質無料なので、得をし続けることができる
  5. 総寄付金額から2000円を引いた、全額が翌年の住民税から差し引かれるので、損は一切なし
  6. 最大8%のポイントがモッピーから付与されるので、それでたくさん買い物が出来てさらにお得になる

モッピー内の全てのふるさと納税サイトは、時期によってモッピーポイントの還元率が変わります。

最後の追い込みである12月に還元率が一番高くなる傾向がありますが、年に何回か稼ぎ時があるようです。

よってモッピーの還元率が高くなる時期に合わせて、ふるさと納税の寄付をするのが、一番得する方法となります。

ピークが終わった直後の、年明け一月が還元率が一番低くなります。