転職をする前に大切なのは円満に退職をすることです。
そのため退職届を出すタイミングがとても大切になってきます。
次の転職先が決まっていたら、タイミングを計る猶予もないかもしれませんが、そのときのベストのタイミングを見計らって退職届を出すようにしたいものです。
ここでは上司や会社に退職意思を伝えるタイミングや伝え方について考察します。
就業規則を確認
まずは会社の就業規則を確認します。
民法では退職する日から遡って2週間前に告知すれば退職できるとしていますが、世間一般的には会社の就業規則が優先します。
仮に就業規則も2週間前の告知と書いてあっても、退職日は上司や会社に相談してから決めるようにしなければいけません。
もちろん、退職する側の意見もしっかりと主張しましょう。
法律の上では2週間で退職することができるとはいっても、それは多くの場合イレギュラーですし、法律がこうだからと無理矢理辞めてしまっては、円満退職にはなりません。
会社の就業規則には退職に手続に関する項目があります。
それには、「退職を希望する日の○ヵ月前までに、退職願を直属の上司を経由して会社に提出する」などと書かれています。
このような記載があるのに、法律では2週間前となっているからと、退職希望日の1ヵ月を切って退職眼を提出しても受理されない、あるいは揉めてしまうことになるでしょう。
退職の手続きは、会社の就業規則に書かれていることに従うのが原則です。
何の前触れもなくいきなり退職届を出すのは言語道断ということになります。
退職届が正しい？
退職をするにしても以下には違いがあるのか気になるところです。
- 退職願
- 退職届
- 辞表
退職願は、退職を会社に願い出るためのものです。
一般的に書類を意味することが多いのですが、退職の意向を会社に示すものであり、必ずしも書類である必要はありません。
就業規則の手順に従う必要がありますが、一般的には口頭でもかまわないとされています。
退職届は、退職することが確定したときに会社に対して届け出る書類です。
辞表は、一般的に社長や取締役など会社と雇用関係にない人が､現在の役職を辞する場合に出す届け出のことです。
公務員の場合は、退職届ではなく辞表を提出します。
時期やタイミングを考える
退職願など退職の意思を示すタイミングが気になるところです。
退職希望日はできることなら、年末の12月あるいは年度末の3月などにするといいでしょう。
区切り目であり、引き継ぎや新入社員など人員の入れ替えの時期にもあたるからです。
一方で避けたいのが、繁忙期です。
忙しいときに、退職の意思を示しても、あまり良い気持ちで受け止めてもらえないでしょう。
そのため、気持ちにも余裕のできる閑散期のタイミングで退職の意向を伝えるようにしましょう。
一般的には退職願を出す時期は、退職希望日の2ヵ月前あるいはそれ以上が理想的です。
退職理由はどうしたらいい？
退職理由で上司や会社への不満や非難は御法度です。
円満退職のためにも、「お世話になりました」といったように無難な言葉で終始するようにします。
退職理由はあくまでも個人的な理由にするのが鉄則です。
退職届については「一身上の都合により」という言葉を記載する程度でいいでしょう。
会社に不満をぶつけるのは最低レベルのマナー
退職するということは、たいがいその会社のやり方に不満がたまっていたり、上司や同僚との人間関係に問題があったり、会社の将来性に疑問があったりする場合が多いかと思います。
しかし一社会人として、また大人として、どんな場合においても礼儀というものをわきまえないといけません。
不満があるのは分かりますが、おそらく相手にもあなたに対する不満はあることでしょう。特に人間関係を理由に退職する場合はなおさらです。
こちらから言い分や不満だけをぶつけても、会社の規則や方向性を一個人の意見で覆すことはまず無理です。だからこそ方向性が違うのなら、また会社に不満があるのなら、黙って立ち去るべきなのです。
残る人より辞める人の方が断然少ないのですから、退職する側が少数派ということができます。だからあなたの不満の方がその他大勢からみておかしいとも言えるかもしれません。
いずれにしましても、どんな退職理由にしても、不満をぶちまけて辞めるのは社会人としてのルール違反であり、常識知らずのレッテルを貼られ、その後転職しても同じ事の繰り返しとなる可能性は大です。
不満があっても「ここで多くのことを学びました。今までどうもありがとうございました」と言って円満退社を心掛けるのが正しい社会人としての行動になります。その場合、会社側も「こちらこそ今までありがとう」と、快く送り出してくれるでしょう。
あらゆるケースを考える
退職願を出すと、あらゆるケースが考えられます。それぞれのケースについての対処法です。
引き留められた時
多くの場合、考え直すように諭されることでしょう。
気持ちもぐらっとくる瞬間ですが、次の転職先が決まっている場合は、退職日を先延ばしすることや退職自体を撤回することはできません。
その場合でも会社を辞める意思を明確にして、引き留めに対してもしっかりと断らなくてはいけません。
転職先は言わない
「次は決めているのか」と聞かれる場合もあります。
次の転職先が競合会社やライバル会社である場合は、伝えない方がいいでしょう。
転職先での活動でバレてしまうこともあるかもしれませんが、そのときはそのときです。
会社も機密事項や知的財産の流出には敏感です。
退職するまで転職先は伝えない方が無難です。
まとめ
退職の際はボーナスをもらってから辞めたい、といった場合もあります。
これは誰もが考えるケースですが、それよりも会社の事情や自分のタイミングを最優先するようにしましょう。
一回分のボーナスの有無は大きいと言えば大きいのですが、それも新しい会社でいくらでも挽回することができます。
目指すところはあくまでも円満退社であり、会社に迷惑をかけないようにします。
特にこれまでのキャリアを活かして別会社に転職するのでしたら、転職先で元の会社と同じ土俵で対峙する場面も出てきます。
そのときに、あらぬことを言われることもあるかもしれません。
そういった噂のほうが、これからの人生にマイナスになるケースが多々あります。
まずは円満退職をするためにはどうしたらいいのか、最適なタイミングで退職願、そして退職届を出すようにしたいものです。
